高値警戒感の中で、欧州債務問題の再燃でスピード調整も

先週の目先の上値抵抗とした12500円台でいったんのピーク
 先週の予測では、円安進行が維持されれば心理的フシの12500円もしくは12600円台を試す可能性があるとしました。下げても3月SQ値12072円が下値抵抗ラインになるともしました。結局、円安一服の局面で13日(水)には12234円まで下げましたが、NYダウの最高値更新が続いていることや日銀総裁人事が衆参両議院で承認されると早期の追加の金融緩和期待から14日(木)には△141の12381円と大幅反発となり、さらに15日(金)はNYダウの10連騰と8日連続の最高値更新を受けて△179の12560円と4年半ぶりに12500円台を回復しました。
チャートをみると、2008年7月16日の12671円の安値、2008年9月8日の12671円の高値があり、この12671円が目先の抵抗ラインの1つとなるところですが、ここを突破すると13000円が意識されてくることになります。黒田新体制の下での金融政策期待から円安基調は続き、アベノミクスの前進から先高期待は強いところですが、短期的な過熱感も高まっており、円安が止まるなどのマイナス材料が出ると利益確定売りで下げる場面も考えられます。週明けの18日(月)は、キプロスへの預金課税問題を巡る懸念からドルが急落し94円台の円高となったことで主力の輸出関連株中心に大幅下落となり、▼340の12220円で引けました。これまで下値となっていた5日移動平均線(3月18日時点12358円)を大きく下回り、10日移動平均線(3月18日時点12201円)に接近しています。ここを切ると12000円(2月SQ値12072円)がありますが、その下は25日移動平均線(3月18日時点11727円)となります。