海運株が全面安、野村が運賃軟化スクを指摘

 日本郵船<9101.T>や商船三井<9104.T>をはじめ海運株が全面安になっている。3月の欧州のPMIが46.5と2カ月連続で悪化したことから、野村証券がきょう付のレポートでPMI総合指数はコンテナ船のアジア~欧州の荷動きの伸び率と相関性が高く、PMIが景況感の分岐点である50を下回る状況では需給バランスの悪化から運賃が軟化するリスクがあると指摘。欧州航路の運賃の維持、上昇には引き続き供給削減の努力が重要との見解を示した。
 海運株はバルチック海運指数が続伸していることやTPP交渉参加がプラス材料ととらえられ、このところ下値を切り上げており、急伸していた乾汽船<9113.T>や明治海運<9115.T>などの下げがきつい。

郵船の株価は13時17分現在257円(▼3円)
商船三井の株価は13時17分現在327円(▼4円)
乾汽船の株価は13時17分現在447円(▼22円)
明治海の株価は13時18分現在526円(▼25円)

出所:株経通信(株式会社みんかぶ)