東京株式(大引け)=23円安、目先過熱感から小幅反落

 14日の東京株式市場は買い優勢でスタートしたものの高値警戒感から後場に軟化し、マイナス圏で着地した。
大引けの日経平均株価は前日比23円安の1万4758円と3日ぶりに小反落となった。東証1部の売買高概算は44億3542万株、売買代金は3兆4047億円。値上がり銘柄数は832、値下がり銘柄数は782、変わらずは97銘柄だった。
  きょうの東京市場は、朝方は前日の地合いを引き継いで高く始まった。前日発表された米小売売上高など米経済指標が改善傾向を示したことや、為替も1ドル=101円台後半でもみ合うなど円安水準で推移していたことが追い風となった。ただ、日経平均株価は直近2日間で590円強、率にして約4%の上昇をみせるなど短期的な過熱感も強く、円が強含みに転じたことなどを受けて軟化。前日値を上げた主力株を中心に利益確定売りの動きが顕在化している。ただ、一方で決算発表などに絡み個別株物色が一段と厚みを増しており、個人投資家など短期資金の買いに一気に値を飛ばす銘柄も相次いだ。
 個別では、東電が売買代金トップでストップ高となる人気を博した。シャープも買いが大きく先行したほか、パナソニックも大幅高となった。ルネサス、パイオニアなどが商いを伴い値幅制限いっぱいに買われ、これ以外にもドワンゴ、海洋掘削、タカラレーベン、三機工、河西工、木村化などストップ高銘柄が続出している。半面、三井住友など銀行株が軟調、菱地所など大手不動産も下げた。アコム、高島屋、石原産、井関農なども安い。

出所:株経通信(株式会社みんかぶ)