東京株式(大引け)=1143円安、先物主導で大波乱に

 23日の東京株式市場は稀にみる波乱展開となった。朝方は円安進行を背景に高く始まり、一時1万5900円台まで買われたが、後場下落に転じ、日経平均は1000円超の下げで1万4400円台まで値を下げた。日中の値幅変動は1458円となり、これは2000年4月以来の大きさだった。大引けの日経平均株価は前日比1143円安の1万4483円と暴落、下げ幅は13年1カ月ぶりの大きさ。東証1部の売買高概算は76億5514万株、売買代金は5兆8376億円といずれも過去最高。値上がり銘柄数は17、値下がり銘柄数は1691、変わらずは4。全体の99%の銘柄が下げている。
 きょうの東京市場は、一時1ドル=103円台後半に円安が進行したのを受けて続伸でスタートしたが、前場後半から上値が重くなった。前引け時点で日経平均はプラスだったが、既にこの時全体の85%の銘柄が下げていた。前引け前に発表された中国のPMIの悪化を嫌気する形で後場は一気に下放れる展開に。株価指数先物への売りが全体の下げを助長し、日経平均は1万5000台円割れから、さらに下値を模索する展開となった。
 全面安商状の中で、特に不動産や金融株の下げがきつくなった。三井不、菱地所が大幅安、ケネディクスはストップ安となった。野村HDが大きく売られたほか、アイフルが急落で一時4ケタ割れ、オリックスも大幅安。地銀株も軒並み急落している。一方、高いものではフルキャストHDが前場ストップ高で後場もプラス圏をキープ。協栄産業も終始買いが優勢で異彩を放った。

出所:株経通信(株式会社みんかぶ)