<株式トピックス>=信用取引需給の悪化が戻り相場の妨げに

 27日の東京株式市場は、外国為替市場で円高が進行ことなどをきっかけに売りが先行した。信用取引の追い証(追加証拠金の差し入れ義務)発生に伴う個人投資家の処分売りや、株価指数先物下落に伴う裁定解消売りも加速した。日経平均株価終値は、前日比469円安の1万4142円と、今年2番目の大幅下落と変調相場が続いた。昨年11月半ば以降の上昇相場を通して、強力な下値支持線とされてきた25日移動平均線(1万4333円=27日現在)を約2カ月ぶりに終値で下回った。
 変調相場が週をまたいで3日間も続いたことで、市場関参加者の不安感が一段と増幅しているようだ。とくに、ここにきて問題となっているのは、信用取引の追い証発生に伴う個人投資家の処分売りや、株価指数先物の急落で、大きく積み上がっていた裁定解消売りが加速している点だ。
 証券会社によっては、信用取引の証拠金の維持率を平常時の2倍に引き上げるところも出はじめるなど、追い証が発生しやすい状況となってるという。
 今回の急落相場は、過熱感が沸点に達して弾けたというセンチメント(市場心理)の変化が主な要因といえる。海外ヘッジファンドなどのプロ達だけではなく、個人投資家にも、逆指値注文などで自動的にロスカットを執行するケースも増加しており、これも下げを加速させる要因となっているようだ。とくに、ゴールデンウィーク明け以降の急騰局面から参戦した個人投資家の損失が膨らんでいるケースが多いという。評価益の大幅減少や、損失の拡大で、個人投資家の買い意欲低下することが相場の戻りを鈍くする懸念がある。

出所:株経通信(株式会社みんかぶ)