<株式トピックス>=ソフトバンクに見るディフェンシブ性

 5日の東京株式市場は、後場に入って株価指数先物主導で下げが加速した。日経平均株価終値は、前日比518円安の1万3014円と急反落。今年3番目の下落幅で、4月5日以来2カ月ぶりの安値となった。安倍晋三首相が述べた「成長戦略第3弾」の内容が、サプライズに欠ける内容だったことに加え、外国為替市場での円高進行もあり、売りが加速した。
 中でも、日経平均株価への寄与率が断然トップのファーストリテイリング<9983.T>が5日終値で、前日比3130円の2万9920円と急落し、下落率は9.47%に達した。終値での3万円割れは3月28日以来。ファーストリテの年初来高値4万4400円(5月23日)からの下落率は33%に達している。
 ところが、同じように日経平均株価への寄与率が高いにも関わらず、年初来高値からの下落率が11%にとどまっているのがソフトバンク<9984.T>だ。5月23日こそ急落したものの、その後の全般続落相場の中にあって、頑強な展開とってもいほどの値運びをみせている。もちろん、米携帯電話大手スプリント・ネクステルの買収計画などの孫正義社長の経営手腕や、利益水準の高さ、子会社ガンホー・オンライン・エンターテイメント<3765.OS>のスマートフォン向けゲーム「パズル&ドラゴンズ(パズドラ)」の絶好調などの魅力はあるものの、〝通信事業〟というディフェンシブ的な側面も寄与しているようだ。年初来高値からの下落率をみると、KDDI<9433.T>は日経平均並みの20%の下落となっているものの、NTTドコモ<9437.T>13%、NTT<9432.T>11%とそれぞれ小幅な下落率にとどまっている。

出所:株経通信(株式会社みんかぶ)