東京株式(大引け)=337円高、中国PMIなど好感し反発

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 1日の東京株式市場は売り買い交錯で始まった後は買いが優勢となり、7月の中国PMIの上昇や為替の円安進行を受けて後場は一段と上値追い基調を強めた。
 大引けの日経平均株価は前日比337円高の1万4005円と高値引けで大幅反発となった。東証1部の売買高概算は26億952万株、売買代金は2兆2106億円。値上がり銘柄数は1389、値下がり銘柄数は291、変わらずは73だった。
 きょうの東京市場は、寄り付きは小反発だったが、その後は時間の経過とともに買い板が厚くなった。31日のFOMC(米連邦公開市場委員会)では、声明文に具体的な量的緩和縮小時期を示唆する内容は見当たらず、前日の米国株市場も気迷いの展開だった。ただ、朝方1ドル=97円台後半と円高含みでもみ合っていた為替が、中国PMIが市場予想に反し前月比で上昇したことなども背景に円安傾向を強め、主力株などに追い風となった。また、上海株などアジア株が堅調に推移したことも買い安心感につながっている。佳境を迎えている企業の4~6月期決算も個別株の物色人気に反映された。
 個別では、ソフトバンクが大幅高、東電も値を飛ばしている。トヨタ、富士重など自動車が買われ、ファナック、任天堂も高い。三井住友など大手銀行も活況高となった。NTTも堅調。このほか、古河スカイ、TOTO、Jパイルが急騰、日ユニシスはストップ高となった。半面、旭硝子が急落、ドワンゴも安い。クラレも売られた。ネオス、新日無線が大幅安、CTCも大きく下げた。

出所:株経通信(株式会社みんかぶ)