日経平均株価337円高も新興市場は続落

様子見ムード強く反落、米7月の雇用統計が焦点
 1日の東京株式市場は、7月の中国PMIの波乱のない内容や、外国為替市場での円安・ドル高進行を受けて後場一段となり、日経平均株価終値は前日比337円高の1万4005円と高値引けで大幅反発し、7月26日以来4営業日ぶりに1万4000円台を回復した。ただ、市場関係者からは「日経平均株価の上昇は、株価指数先物主導でソフトバンク、ファナック、信越化学工業、武田薬品工業など、日経平均株価への寄与度の高い銘柄の上昇が目立っており、地合いはあまり好転していない」としていた。

 しかし、日経平均の大幅反発にも関わらず、ジャスダック、マザーズの新興株式市場はともに続落となった。特に、マザーズ指数は寄り付きから急落し、午前9時59分には、一時、前日比55.53ポイント安の686.57と7%超下落する面もあった。

 これは、DNAチップ研究所、テラ、タカラバイオ、ナノキャリア、ペプチドリームなどバイオ関連株が軒並み大幅安となったためだ。

 市場関係者からは「バイオ関連銘柄は、成長戦略の一環として政策関連で買われてきたものの、ここにきてニュースを含め新たな支援材料が報じられなくなってきたことが、個人投資家の不安感を誘っているようだ。決算発表が佳境を迎えているなかで、東証1部上場の好業績銘柄に乗り換えるために、新興市場に換金売りを出しているケースも多いようだ」としている。

 2日の東京株式市場は、7月の米雇用統計の発表を目前に控えて様子見ムードが強まりそうだ。そのなかで、1日大幅上昇したことへの反動もあり、日経平均株価は反落が予想される。