押し目買い背景に反発、閑散商いは継続へ

閑散相場突入で先物主導の傾向に拍車も
 5日の東京株式市場は、外国為替市場での円高・ドル安が懸念材料となり、前週末の急上昇の反動もあり、利益確定売りが優勢となった。日経平均株価終値は、前週末比208円安の1万4258円と反落した。この株価反落より市場関係者が気懸かりなのは、東証1部の売買代金が2兆円台を大きく割り込み、今年最低の1兆6431億円と極端に落ち込んでしまったことだ。

 市場関係者は「来週は〝お盆休み〟で機関投資家の多くが休暇に入る。さらに、外国人投資家も夏季休暇入りしており、少なくとも今後2週間は、売買代金で2兆円割れの危機が継続することになる」としている。

 「閑散に売りなし」という相場格言はあるが、これは、相場が大きく下落した後、売買代金が減り、もみ合いになると、強気だった参加者も次第に弱気になり、カラ売りをしたい心理状態になってくる。しかし、目先の売りも出尽くしていることから、きっかけ一つで急騰する場合も多いという場面に使用するもので、市場参加者の全般的な減少についての話しではない。

 現物株市場の売買代金が極端に減少すると、その分株価指数先物の影響力が大きくなる懸念もある。日経平均株価への寄与度の高いファーストリテイリング、ファナック、ソフトバンクといった銘柄の乱高下には気をつけたい。

 あす(6日)の東京株式市場は、薄商いは継続するものの、好業績銘柄に対する押し目買いを背景に、日経平均株価は反発することになりそうだ。ただ、今週末9日に、日経平均オプションとミニ日経平均先物8月物のSQ(特別清算指数)の算出を控えていることもあり、現物株市場の閑散地合いのなかで、株価指数先物主導による波乱展開となる可能性は持続しそうだ。