東京株式(大引け)=59円安、中国PMI改善もアジア株安で

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 22日の東京株式市場は、米国株市場でNYダウが続落歩調となっていることや、インドネシアなどアジア株市場が軟調に推移したことを背景に反落。ただ、中国景気指標の改善を受け押し目買いも観測された。
 大引けの日経平均株価は前日比59円安の1万3365円と反落。東証1部の売買高概算は19億3177万株、売買代金は1兆6025億円。値上がり銘柄数は892、値下がり銘柄数は735、変わらずは126銘柄だった。売買代金は9日連続で2兆円を下回っている。
 きょうの東京市場は、前日の米国株市場でNYダウが6日続落し、フシ目の1万5000ドル大台を下回ったことから、主力株中心に売り優勢で始まった。その後、前場取引時間中に発表された8月の中国PMI速報値が4カ月ぶりに景気判断の分水嶺である50を上回り、これを足場に日経平均はプラス圏に切り返す場面もあった。しかし、全体商い不足のなか追随する買いも乏しく、インドネシアのジャカルタ総合指数が2%を超える下げとなるなど、アジア株が軒並み安となるのを横目に大引けはマイナス圏で着地。日経平均は約2カ月ぶりの安値水準となった。
 個別では、ソフトバンク、キヤノンが冴えず、ネオスが急落。渋谷工は値幅制限いっぱいに売られた。エイベックスが安く、ドワンゴ、カーバイドも値を下げた。半面、トヨタ、ホンダがしっかり、NTTも底堅い。ジャフコが大幅高となったほか、加藤製が急騰、タツタ線も値を飛ばしている。CVSベイ、エンシュウ、丸山製なども買われている。

出所:株経通信(株式会社みんかぶ)