東京株式(大引け)=121円高、米株高受け4日ぶり反発

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 29日の東京株式市場は、4日ぶりの反発となった。日経平均株価は、前日比121円高の1万3459円。前日の米株式の反発や、外国為替市場での円高・ドル安傾向に歯止めが掛かったことから主力銘柄への買いが優勢となった。
 東証1部の売買高概算は18億1012万株、売買代金は1兆4763億円。値上がり銘柄数は769、値下がり銘柄数は818と、値下がりが上回り、変わらずは166銘柄だった。売買代金は相変わらず盛り上がらず、14日連続の2兆円割れとなっている。
 シリア情勢の緊迫化を受けて、欧米市場で原油先物価格が急上昇をみせたことから、JXHD、昭シェルなど石油元売り各社や、国際帝石などの資源関連銘柄に買いが集まり、住石HD、三井松島の石炭株は後場一段高となった。
 個別銘柄では、株式分割を発表した京セラをはじめ、トヨタ、富士重、いすゞの自動車も堅調。ソフトバンク、ファーストリテ、GSユアサ、川崎汽、ガイシ、太平洋セメも買われた。半面、原油価格上昇に伴うコストアップ懸念から東電、関西電などの電力株が揃って売られている。個別では、任天堂、ワキタ、近鉄百、前田建、KADOKAWA、MUTOH、アプラスが売られた。
 業種別には、33業種中で21業種が値上がりしており、その上位は、鉱業、海運、パルプ・紙、ガラス・土石、小売、機械、非鉄など。半面、値下がり業種は電力・ガス、その他製造、鉄鋼、空運、陸運、ゴム製品、医薬品、卸売となっている。

出所:株経通信(株式会社みんかぶ)