東京株式(大引け)=314円安、米債務問題など嫌気し急落

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 2日の東京株式市場は朝方買いが先行したものの、その後は売り圧力が表面化して大きく値を崩した。後場は先物への大口売りを背景に下げ幅を広げ、今週月曜日に続く300円超の下げとなった。
 大引けの日経平均株価は前日比314円安の1万4170円と大幅反落。東証1部の売買高概算は29億154万株、売買代金は2兆4059億円。値上がり銘柄数は205、値下がり銘柄数は1502、変わらずは45銘柄だった。全体の86%の銘柄が値を下げている。一方、売買代金は後場に膨らみ2兆円を大きく上回った。
 前日の米国株市場でISM製造業景況感指数の改善を好感しNYダウが反発したことを受け、朝方の東京市場は買い優勢だった。しかし、米債務上限の引き上げに絡む先行き不透明感は拭えず、その後はリスク回避の流となり、為替が1ドル=97円台後半へと円高に振れると主力株中心に軟化するものが目立った。後場に入ると先物にヘッジファンド筋とみられる大口の売りが出て、裁定解消売りを通じて日経平均は下げ加速、大引け近くに370円の大幅下落となる場面もあった。
 個別では、トヨタが売られ、ファーストリテも急落。三井住友、三菱UFJなど銀行株も安い。日写印、エイベックス、大平金などが大きく売られ、ペガサス、オリコなども値を下げている。半面、ソフトバンクが連日断トツの売買代金をこなし大幅高。アキレス、北川鉄などの材料株も値を飛ばした。CVSベイ、GSユアサ、グローブライトなども買い人気となった。

出所:株経通信(株式会社みんかぶ)