東京株式(大引け)=143円高、リスクオフの地合いに変化

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 9日の東京株式市場は、寄り付きの日経平均株価が100円超の下げで始まったが、寄り後は一貫して戻り足となり、前場後半にプラス転換。後場も上値基調を続け、3日ぶりに大引け1万4000円台を回復した。大引けの日経平均株価は前日比143円高の1万4037円と続伸。東証1部の売買高概算は24億1789万株、売買代金は1兆8441億円。値上がり銘柄数は1450、値下がり銘柄数は234、変わらずは68銘柄だった。売買代金は2兆円を下回ったが、日経平均は高値引けで全体の83%の銘柄が上昇する強調展開となった。
 きょうの東京市場は、米財政運営に対する不安心理が増幅されるなか、前日の米国株安や高止まりする円相場を横目に軟調展開で始まった。しかし、取引時間中に米政府機関の閉鎖が早晩解除される見通しと伝わり、これを背景に戻りが加速した。リスクオフの巻き戻しを反映して、為替市場でも取引時間中に1ドル=97円台半ばへと円安が進行、これまで売り込まれた輸出株や不動産株に買いの矛先が向いた。また、次期FRB議長にハト派のイエレン副議長が指名されたとの報道も相場にプラスに作用した。
 個別では、トヨタ、マツダが高く、菱地所、三井不なども物色された。デイシイが一時ストップ高で値上がり率トップ。A&AM、リケンテクノスなども値を飛ばしている。ネオス、ボルテージも急騰、ぐるなびなども買われた。半面、きょうも売買代金で抜き出た存在のソフトバンクは大幅安。三協立山、Uアローズ、ヤフーなども売られた。熊谷組、ディーエヌエーも安い。

出所:株経通信(株式会社みんかぶ)