東京株式(大引け)=307円高、米株高や円高一服で大幅反発

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 28日大引けの日経平均株価は、前日比307円高の1万4396円と大幅反発した。東証1部の売買高概算は23億2104万株、売買代金は1兆7154億円。値上がり銘柄数は1431、対して値下がり銘柄数は253、変わらずは73銘柄だった。上昇幅は、東京五輪決定直後の9月9日以来の大きさとなった。
 前週末25日の米株式市場で、NYダウ平均株価が約1カ月ぶりの高値をつけたことに加え、外国為替市場で円高・ドル安傾向に歯止めが掛かっていることから、買いが優勢となった。また、先週末の大幅安の反動もあり、値ごろ感からの自律反発の買いも入った。後場に入っても、中国人民銀行による短期金融市場への資金供給観測を受けて、シンガポール、タイなどアジアの株式市場が上昇したことなどから、東京市場にも買い安心感が広がり、株価指数先物主導で上昇幅を広げる展開となり、日経平均株価は一時、1万4400円台に乗せる場面もあった。
 個別では、前場安のソフトバンクが前週末比プラスに転じ、日立、ソニーも引き続き買われ、トヨタ、ホンダ、コマツ、大成建も堅調。ファナック、KDDI、ファーストリテなど日経平均への寄与率の高い銘柄も上昇した。また、建設株では大豊建、熊谷組、鉄建が後場一段高に買われた。このほか、野村、キヤノン、JSR、日電硝も堅調推移となった。半面、JFEHD、ケネディクス、ヤフー、大東建託、NRI、カカクコムが売られた。東証の業種別指数では、空運、ガラス土石、電気機器、金属製品、陸運、機械、繊維などを中心に、全33業種がプラスの全面高となった。

出所:株経通信(株式会社みんかぶ)