東京株式(大引け)=309円高、米緩和継続期待で急反発

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 14日の東京株式市場は前日の米国株高を引き継ぎ高く始まり、寄り後も株価水準を切り上げる展開となった。日経平均は一時400円高まで上げ幅を広げる場面があった。大引けの日経平均株価は前日比309円高の1万4876円と急反発、約半年ぶりの高値水準となっている。東証1部の売買高概算は30億1838万株、売買代金は2兆5216億円。値上がり銘柄数は1338、値下がり銘柄数は323、変わらずは97銘柄だった。売買代金は2兆5000億円を上回り、9月13日のSQ算出日(2兆7297億円)以来の水準に膨らんだ。
 前日の米国株市場では金融緩和期待を背景にNYダウ、S&Pともに過去最高値を更新、これを受けてきょうの東京市場は大きく買い先行でスタートした。イエレン次期FRB議長の米上院銀行委員会の公聴会を前に、日本時間早朝に公表された証言草稿はハト派色の強いもので、米量的緩和縮小観測の後退が、マーケットの過剰流動性期待を支えた。一方、ドル・円相場は取引時間中に1ドル=99円台後半に振れるなど円安傾向となり、これも買い意欲を盛り上げ、日経平均株価は先物主導で一気に上げ足を強める格好となっている。
 個別では、ソフトバンク、ファナックが堅調なほか、ファーストリテが急伸となった。日鉄住金物産、セイノーHDがストップ高に買われ、ネクストも急伸している。ピクセラが買われ、ケネディクスも活況裏に値を飛ばした。半面、売買代金トップの三井住友は朝高も大引けにかけて軟化。日成ビルドも安い。市光工、沢井製薬、酒井重、レオン自機なども大きく値を下げた。

出所:株経通信(株式会社みんかぶ)