2日間の下落分を2日でほぼ取り戻す

急伸の反動で売り優勢
 10日の東京株式市場は、きょうの日経平均株価大幅上昇の後を受けて、利益確定の売りが先行することになりそうだ。

 週明け9日の東京株式市場は、前週末のNYダウ平均株価の大幅上昇や、外国為替市場での1ドル=103円台への円安・ドル高進行を受け、株価指数先物主導で日経平均株価は後場入って一段高に買われ、高値引けとなった。終値は、前週末比350円高の1万5650円と続急伸。ただ、東証1部の売買代金は、1兆9759億円と、前週末に続き2兆円を下回る低迷状態が続いている。

 先週の4日、5日と連日で日経平均株価が大幅続落し、2日間の下落幅の合計が572円に達したことから、市場の一部には“5月急落相場の再来”を懸念する声が挙がるほどだった。11月8日から今月3日終値までの1カ月足らずの期間で、日経平均が1662円という大幅上昇を演じたことを考えると、高値警戒感はかなり強まっていたことは確かだった。ところが、前週末6日ときょう9日の大幅続伸で、日経平均株価は合計472円上昇し、ほぼ急落以前の水準まで戻したことになる。

 5月との相場環境の違いについて、中堅証券の投資情報部では「ひとことで言って、5月と現在の相場環境の違いは“上場企業の一株利益”の水準が上昇している点にある」としている。確かに日経225指数採用企業の一株利益は、5月の急落時には900円前後だったものが、現在は約980円水準まで上昇をみせており、新年には1000円台乗が期待されている。