東京株式(大引け)=173円安、米緩和縮小観測が重荷

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 12日の東京株式市場は前日の米国株安を引き継いでリスク回避の売りが続いた。米量的緩和の早期縮小観測が再浮上するなか、流動性相場への期待が後退、アジア株市場の下落も足を引っ張った。
 大引けの日経平均株価は前日比173円安の1万5341円と3日続落となった。東証1部の売買高概算は21億9863万株、売買代金は2兆914億円。値上がり銘柄数は434、値下がり銘柄数は1154、変わらずは181銘柄だった。
 米量的緩和の早期縮小観測が再浮上していることを背景に、米国株が軟調を強いられており、きょうの東京市場でもリスク許容度の低下した外国人の買いの矛先が鈍るとの思惑や、週末のメジャーSQをにらんで先物の動向を警戒する動きが下げ足を助長した。香港、台湾、韓国などアジア株安も重荷となった。ただ、為替は1ドル=102円台半ばの推移で円安水準をキープしており、日経平均は一時260円安の1万5250円台まで売られた後、後場後半には下げ渋る動きも。日銀のETF買いの思惑も底流に下値を拾う動きが出て、結局1万5300円台に戻して着地している。
 個別では、日東電工が一時ストップ安に売られたほかディーエヌエー、グリーも大幅安。住友化、サンリオなども大きく値を下げた。ソフトバンクが売られ、トヨタ、ホンダも軟調、カプコン、Vテクノロジーなども安い。半面、NTTが堅調、ユニデンも高い。サイボウズがストップ高に買われ、エイチームも一時値幅制限上限まで上値を伸ばした。JUKI、石原産、阪和興も上昇。

出所:株経通信(株式会社みんかぶ)