東京株式(大引け)=489円安、米景気懸念で急反落

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 14日の東京株式市場は朝方から大きく売り優勢、先物主導の裁定解消売りも下げを助長し、日経平均株価は一時500円を超える下げ幅となった。
 大引けの日経平均株価は前週末比489円安の1万5422円と急反落。東証1部の売買高概算は30億1763万株、売買代金概算は2兆8619億3000万円。値上がり銘柄数は194、値下がり銘柄数は1537、変わらずは47だった。売買代金高水準のなか値下がり銘柄数は1500を超え、全体の85%以上の銘柄が値を下げる全面安商状となっている。
 3連休明けとなったきょうの東京市場は、前日の米国株市場でのNYダウ急落や為替の円高基調を嫌気して主力株を中心に広範囲に売りが噴出するかたちとなった。前週末に発表された12月の米雇用統計が市場コンセンサスを大きく下回る内容となり、米景気の先行き不透明感が台頭、これがドル売りを誘発し、円高・債券急騰を背景にリスク回避ムードが一気に強まった。先物への売りがかさみ、裁定解消売りに伴う指数寄与度の高い銘柄の下げも重荷に。日経平均は一時500円超下落、約5カ月ぶりの下げ幅を記録した。
 個別では、売買代金上位30傑はすべてマイナス。トヨタ、ホンダ、マツダなど自動車株が大きく下げたほか、ファーストリテが急落。野村HD、大和証Gなど証券株の下げもきつい。ソフトバンクも9000円台を大きく割り込んだ。半面、電子材料が3日連続のストップ高、日東網も値を飛ばした。ラサ工、サニックス、モノタロウ、ラウンドワンなども急伸している。

出所:株経通信(株式会社みんかぶ)