東京株式(大引け)=304円安、欧米株安受け大幅続落

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 24日の東京株式市場は、中国景気への不透明感が再浮上するなか大幅安となり今年の安値をつけた。
 大引けの日経平均株価は前日比304円安の1万5391円と大幅続落。東証1部の売買高概算は31億7493万株、売買代金概算は3兆809億7000万円。値上がり銘柄数は115、値下がり銘柄数は1620、変わらず44銘柄だった。値下がり銘柄数は東証1部全体の9割以上を占める全面安商状となった。売買代金はSQを除くと昨年7月19日以来の3兆円台。
 きょうの東京市場は、前日の欧米株が総じて安く、米国株市場ではNYダウが今年の安値に沈むなど軟調だったことから、大幅に売り優勢。寄り付きから日経平均は200円超の下げをみせたが、その後、海外ヘッジファンドとみられる先物売りに追随し、一時400円以上下落する場面もあった。前日発表された1月のHSBC中国PMIが景気判断の分かれ目となる50を下回り、これが新興国の通貨安の引き金になるなど、にわかにリスク回避ムードが強まっている。リスクオフの流れを映して、為替が円高に傾いたことも、輸出主力株中心に逆風材料となった。
 個別では、ソフトバンクが大商いのなか続落、トヨタ、ホンダも軟調。三井住友、三菱UFJなど銀行も売られた。ファナックが大きく下げ、第一三共、安川電、永大産業なども大幅安。GMO、第一生命なども安い。半面、エイチームが上昇、日東電も買われた。スクエニHDがストップ高となったほか、ルック、全国保証、グリー、ミネベアなども高い。

出所:株経通信(株式会社みんかぶ)