1万4800円ゾーン突破には追加の好材料が必要

週末控えで利益確定売り、200日線の防衛が焦点
 14日の東京株式市場は、買い手掛かり材料に乏しいことに加え、週末控えとあって、利益確定の売りが優勢となり、日経平均株価は続落となりそうだ。外国為替市場で、円相場が1ドル=102円を挟んでの攻防となっていることも、買い意欲を後退させそうだ。また、あすは株価指数オプション2月物などのSQ(特別清算指数)算出日に当たっており、波乱の要素もある。

 13日の東京株式市場は、前日の米国株市場でNYダウが軟調だったことに加え、外国為替市場での円高基調などを嫌気して、リスク回避ムードが再び強まった。日経平均株価終値は、前日比265円安の1万4534円と急反落した。

 市場関係者からは「現状では、日経平均株価1万4500円の水準が売り方と買い方の攻防ラインとなっている。当面は下値支持線とされる200日移動平均線(1万4458円)の防衛が焦点となる」との見方が出ている。

 さらに、12日の上昇で到達した日経平均株価1万4800円より上のゾーンは、昨年の5月に1万6000円目前の株価から一気に1万3000円台を割り込むまで急落して以降の、反転上昇で上値にトライする局面のなかで、7月、9月、10月と3回にわたってハネ返された比較的強力な上値抵抗の価格帯でもある。この価格帯を上に突破して1万5000円台での推移に復帰するためには、例えば日銀による量的金融緩和の追加策といった、ある程度のサプライズを伴った材料が必要とされそうだ。