東京株式(大引け)=221円安、中国や米景気警戒し続落

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 14日の東京株式市場は朝方こそやや買い優勢でスタートしたものの、その後は為替の円高などを受けて値を消し、後場は大きく売り込まれる展開となった。
 大引けの日経平均株価は前日比221円安の1万4313円と続落となった。東証1部の売買高概算は28億9726万株、売買代金概算は2兆6504億円。値上がり銘柄数は244、値下がり銘柄数は1490、変わらずは47銘柄だった。前日に続き下値模索の動きが強まり、東証1部全体の84%の銘柄が下落している。オプションSQ算出日のため売買高は膨らんだ。
 きょうの東京市場は、前日の米国株市場でNYダウが1万6000ドルのフシ目を回復したことや、日経平均が前日260円強の下げをみせていた反動もあって買いが先行した。しかし上値は重く、前場後半に円高に歩調を合わせるかたちでマイナス圏に。前引け後に1ドル=101円台まで円が買われ、これを受けて後場一気に下げ足が強まった。先物への仕掛け的な売りが観測されたほか、短期筋の見切り売りなどが下げを助長した。中国のシャドーバンキング問題や米国景気の停滞感が再浮上していることも重荷となっている。
 個別では、トヨタ、ホンダなどが軟調、ファナックも安い。ファーストリテが大幅安、住友不も大きく売られた。A&Aマテ、GCA、山一電機が急落、アイフル、藤倉ゴムも大きく値を下げた。半面、東エレク、太陽誘電が急伸、スクエニHDが高く、リソー教育も買われた。洋ゴムが大幅高、東光、高砂熱、OBARA-G、グリーなども値を飛ばしている。

出所:株経通信(株式会社みんかぶ)