売買代金で見るアベノミクス

買いの海外、売りの個人
2012年末にアベノミクスが始まるまで、東証の売買代金は1兆円に達する日は稀で、少ない日には6,000億円台という日もありました。
しかし、アベノミクスが始めって以降、売買代金は3,4倍に一気に膨らみました。
日経平均が1,143円安となった5.23ショックの日には、東証1部の売買代金が5兆8376億円まで膨らみ、史上最高値を記録しています。
アベノミクスがいかに世界中から注目され、日本に投資資金が入ってきたかがよく分かりますよね。
ご存知のとおり、2013年の日本株の上昇は、海外投資家によって支えられており、これが数字としても明確に裏付けられています。

画像を見るとお分かりのように、2013年に海外投資家の日本株の買い越しは額は14兆円以上となり、5年連続の買い越しとなります。
ちなみに、これまでの最高額は2005年の約10兆円でした。
対して個人投資家は、9兆円もの売り越しとなり、年初安値、年末高値となった2013年に今までのポジションをどんどんと解消していったことになります。
これまで塩漬けとなっていた株を利益確定したのか、5.23ショックの急落に肝を冷やして短期売買に徹したのか定かではありませんが、海外との温度差があることがこの表からも見て取れます。
これまでも、傾向として日本人個人投資家が売ると海外投資家が買い、個人が売ると買うという逆転現象が起きていました。
リーマンショック以降、個人投資家はほとんど売り越していますが、外国人投資家はずっと買い越していました。
しかしながら、今年に入ってからはNISAの影響もあってか個人投資家は買い越している一方、外国人投資家は1月は売り越しと
ここでも逆転現象が起きています。
日経平均株価はご存知のとおり年末の勢いは影を潜めていますから、今後も海外投資家が買ってこないと本格的な上昇にはならないのかもしれません。

そんな中、明るいニュースとして2月の1週目は海外投資家が5週ぶりに買い越しており、日経平均は14,000円で下げ止まったようにも見えます。
このあたりを底として、両者が買いに回ると昨年の勢いを取り戻し、再び16,000円へ向けて上昇していくと期待しておきたいところです。