東京株式(大引け)=317円安、中国PMI受け下げ加速

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 20日の東京株式市場は売り優勢で始まり、その後も次第安の展開。後場後半は下げ渋ったものの、押し目買いは限定的で戻り足に転じる気配もみられなかった。
 大引けの日経平均株価は前日比317円安の1万4449円と大幅続落。東証1部の売買高概算は25億6000万株、売買代金概算は2兆1124億円。値上がり銘柄数は167、対して値下がり銘柄数は1547、変わらずは67銘柄だった。売買代金は2兆円台を回復したものの、東証1部全体の87%弱の銘柄が下げるほぼ全面安に近い状況となっている。
 きょうの東京市場は前日の米国株市場でNYダウが続落したことなどを受け売り先行。米国景気指標にここ低調なものが相次いでいることもあって、買い手控えムードが強い。午前中に発表された2月のHSBC中国PMIの速報値が好不況の分水嶺とされる50を下回り、1月からさらに悪化したことが判明すると、為替が1ドル=102円割れへと円高に振れ、それと歩調を合わせて先物主導で下げが加速した。売買代金上位の主力株の下げがきつく、最近動意した材料株のなかにも売りがかさみ値を崩すものが多くみられた。
 個別では、トヨタ、ホンダなど自動車株が売られたほか、三菱UFJ、三井住友など銀行も安い。ファナックが軟調、楽天も値を下げた。日本トリムが急落、グリー、ディーエヌエー、日写印なども大幅に下押している。半面、フルキャストHDが大商いで急伸、ガリバー、マーベラスなども値を飛ばした。ルネサス、加藤製なども物色人気を博し、大同工も買われた。

出所:株経通信(株式会社みんかぶ)