<株式トピックス>=日経平均株価が1万5000円を超える条件は?

 21日の東京株式市場は、後場に入って上げ幅を拡大する展開。前日の米株式市場の上昇や、外国為替市場での円安進行を好感して、株価指数先物主導で買い上がる動きが継続した。日経平均株価終値は、前日比416円高の1万4865円と大幅反発となり、1月31日以来、約3週間ぶりの高値水準に浮上した。ただ、東証1部の売買代金は1兆9681億円と2兆円を割り込む薄商いのまま。 
 株価指数先物主導で、1日に400円幅以上も乱高下する極端な波乱展開となっているが、見方を変えると200日移動平均線(1万4486円=21日)の上下ほぼ3%以内でのボックス相場との見方もできる。2月入りして以降、日経平均株価は1万4000~1万5000円のボックス内で乱高下を繰り返していることになる。 
 市場関係者は「1万5000円を大きく上に抜けて、一段上のステージを迎えるには、新たなプラス材料が必要になる。さらに、日経平均株価が400円高しても売買代金が2兆円に届かないという市場エネルギー不足のままでは、突破口が見えない」としている。
 昨年までのアベノミクス上昇相場では、「円安・ドル高⇒自動車など主力輸出企業の業績向上⇒それを素直に反映しての株価上昇」という公式が通用していたが、1月の貿易収支が2兆7900億円と1979年に統計を取り始めてから過去最大となり、その原因のひとつが“円安進行にもかかわらず輸出が伸び悩んでいる”ことにあるとされる中で、今年、かなりの円安が進行したとしても、去年のような業績へのプラス影響は望めないのではないかとの懸念もあるようだ。

出所:株経通信(株式会社みんかぶ)