日経平均株価が1万5000円を超える条件は?

【来週の株式相場見通し】展開材料に乏しく上値重い、市場のエネルギー不足続く
来週の東京株式市場は、引き続き国内に手掛かり材料が少ないなかで、海外株式市場や外国為替市場の動向をにらみながらの神経質な展開となりそうだ。21日は、日経平均株価が416円高と急反発したものの、2月以降の相場は1万4000~1万5000円内でのボックス推移となっている。
株価指数先物主導で値動きが荒いなかで、日経平均株価の想定レンジは1万4300~1万5000円とする。

 日程面では、1月の企業向けサービス価格指数(25日)、1月の鉱工業生産指数、1月の全国消費者物価指数、1月の労働力調査・有効求人倍率、1月の家計調査、1月の商業販売統計、H-2ロケット23号機打ち上げ予定(28日)に注目。
海外では、米12月のFHFA住宅価格指数、米12月のS&Pケース・シラー住宅価格指数、米2月のCB消費者信頼感指数(25日)、米1月の新築住宅販売(26日)、米1月の耐久財受注、米イエレンFRB議長が上院銀行委で証言(27日)、米10~12月GDP改定値(28日)が焦点。
新たな展開材料が必要
21日の東京株式市場は、後場に入って上げ幅を拡大する展開。前日の米株式市場の上昇や、外国為替市場での円安進行を好感して、株価指数先物主導で買い上がる動きが継続した。日経平均株価終値は、1月31日以来、約3週間ぶりの高値水準に浮上した。
ただ、東証1部の売買代金は1兆9681億円と2兆円を割り込む薄商いのまま。 

 株価指数先物主導で、1日に400円幅以上も乱高下する極端な波乱展開となっているが、見方を変えると200日移動平均線(1万4486円=21日)の上下ほぼ3%以内でのボックス相場との見方もできる。2月入りして以降、日経平均株価は1万4000~1万5000円のボックス内で乱高下を繰り返していることになる。 
 市場関係者は「1万5000円を大きく上に抜けて、一段上のステージを迎えるには、新たなプラス材料が必要になる。さらに、日経平均株価が400円高しても売買代金が2兆円に届かないという市場エネルギー不足のままでは、突破口が見えない」と、上値の重さを意識せざるを得ない展開となりそうだ。

 昨年までのアベノミクス上昇相場では、「円安・ドル高⇒自動車など主力輸出企業の業績向上⇒それを素直に反映しての株価上昇」という公式が通用していたが、1月の貿易収支が2兆7900億円と1979年に統計を取り始めてから過去最大となり、その原因のひとつが“円安進行にもかかわらず輸出が伸び悩んでいる”ことにあるとされる中で、今年、かなりの円安が進行したとしても、去年のような業績へのプラス影響は望めないのではないかとの懸念もあるようだ。