東京株式(前引け)=GDP下方修正などで利食い優勢に 

 10日前引けの日経平均株価は前週末比152円安の1万5121円と急反落。前場の東証1部の売買高概算は9億5803万株、売買代金概算は8541億3000万円。値上がり銘柄数は524、対して値下がり銘柄数は1109、変わらずは151銘柄だった。
 きょう前場の東京株式市場は前週に日経平均が4日続伸し、この間に620円あまりの上昇をみせた反動もあって利益確定売りが優勢となり、寄り後次第に下げ幅を広げる展開。2月の米雇用統計は市場コンセンサスを上回る内容で、前週末の米国株市場はNYダウが小幅続伸したものの、中国の2月の貿易統計で輸出が大きく減少したことで警戒感が強まった。また、今朝方発表された国内13年10~12月期のGDP伸び率が2月速報値から下方修正されたことも売りの口実となったようだ。全体売買代金は前場段階で8500億円台と低調で、薄商いのなかで先物に左右されやすい動きとなっている。
 個別ではソフトバンクが売買代金断トツも株価はやや売りが先行。ファーストリテも安い。星光PMC、電子材料など材料株も大きく売られている。京セラ、ガイシなども安い。半面、ソニーがしっかり、冶金工も物色人気継続。東洋建が値を飛ばし、加藤製、熊谷組なども高い。渋谷工も上値追いが加速している。

出所:株経通信(株式会社みんかぶ)