<株式トピックス>=売買代金は今年最低、先物主導波乱相場の悪循環

 13日の東京株式市場は、あすのメジャーSQ(特別清算指数)算出を控え、全般閑散商いが続いていた。そのなか、午後2時半過ぎに発表された2月の中国の工業生産高や小売売上高、固定資産投資などの経済指標が市場コンセンサスを下回ったことが嫌気され、全般は見切り売りが加速して、日経平均株価終値は、前日比14円安の1万4815円と前日比マイナス圏に沈んだ。東証1部の売買代金は、1兆6317億円で、昨年10月22日以来の低水準となり今年最低を更新した。
 極端な薄商いとなったことについて市場関係者は「前日の日経平均株価が400円近い大幅安となった割りには、反発力に乏しかったことで買い気が削がれた。また、午後2時半に中国の主要経済指標が発表されることから、それを目前に改めて手控えムードが広がった」との見方をしていた。
 このところ、主力銘柄で商いが活発なのは、米携帯電話事業者4位のTモバイルUSの買収や、子会社アリババの株式上場問題などで話題豊富なソフトバンク<9984.T>に限られており、他の主力銘柄の売買代金は低迷を続けている。これは、外国人投資家の買い手控えが続いていることが背景にある。
 さらに、薄商いになればなるほど、株価指数先物によって現物市場が振り回される構図が鮮明になることから、個人投資家はそうした振れ幅の大きな相場状況を怖がって参加を見送る傾向が強まっている。つまり、個人投資が自分の相場観や銘柄観で投資を試みても、先物主導の波乱相場に飲み込まれる経験に何度かさらされると投資意欲が萎えてしまい、さらに売買代金が細るという悪循環に陥っているようだ。

出所:株経通信(株式会社みんかぶ)