2月上旬以来の、200日線割り込み

後場、一段と下げ幅拡大
後場は、寄付から下げ幅を拡大。
本日安値更新で始まりました。
アジア市場が、総じて1%前後までの下落率にとどまっているのに対して、3%以上の下落と突出して東京市場の脆弱さが露呈しています。
けっきょく、先週一週間の上昇分を、すべて今週一杯で吐き出し、行って来いになりました。
またしても、突出して東京が安い理由
基本的には、クリミアでの住民投票が16日ですから、この結果を世界で一番最初に織り込まなければならないのが、来週月曜日の東京市場です。
欧米が、「住民投票が強行されるのであれば、17日にも重大な制裁を行う」としているだけに、リスク回避の動きが本日出た、ということでしょう。
今のうちに、ポジションを必要より多く、落としておこう、という動きです。
すでに、国内機関投資家はほとんど売買しなくなってきていると思いますから、市場に残存しているのは、一部の個人投資家と、ヘッジファンドくらいになります。
薄商いの中、波乱になりやすいということでしょう。
こうした東京市場のアキレス腱を見越して、売り仕掛けが出た可能性も十分に考えられると思います。
中国問題は、まだクリミアほど織り込めない
中国問題も、クリミアに次ぐリスクファクターですが、問題の上海市場は、本日は前日比、1%前後の振れ幅で推移しています。他のアジア市場は、1%も下がっていないところが多いようです。
中国が抱える問題は深刻ですが、クリミア以上に、もっとずっと長い時間をかけて進行する問題です。今ここで本格的な悪材料として市場が織り込んでいくのには、やや無理があるように思います。
地震というファクター
こうしたことに加えて、降って湧いたような悪材料は、昨晩の伊予灘沖の地震でしょうか。
マツダの防府工場(国内生産の半分を占める)が、被害状況をチェックするために、操業をストップしているという報道が流れました。同様の企業がほかにもあるのではないか、といったことも相場の足を引っ張ったかもしれません。
そもそも、またもや地震という不可抗力的な脅威を、市場がにわかにリスクとして感じたことは否定できないでしょう。
昨晩の米国市場の大幅下落に始まり、さまざまな悪材料を、一段と増幅するような効果を、昨晩の地震は持っていたかもしれません。