週末の米国市場は買い戻し主導の反発も、225は為替次第

14日のNY株式市場は、クリミア自治共和国の住民投票巡る思惑が活発も、買い戻し優勢に推移と想定
時間外取引のCME米国株式指数先物は続落、中露の政治経済リスクに警戒する動きは一段と強まっているが、ポジション調整の買いが入ると想定している。
クリミア自治共和国で、独立巡る住民投票が実施されるとロシアに対する経済制裁や地政学リスクが高まると見られ、ここまでリスクオフの動きが加速している。
しかしながら、ポジション調整もあって銅や銀などの先物は時間外で上昇しており、手仕舞いの買い戻しが入りやすく、週末だけになおさらだ。
買い方による地政学リスクの警戒もあるが、売り方による有事が発生しない際の反対売買もでてくるとみて、株価指数に大きなダメージはないと考えている。
今晩は米国でミシガン大学消費者信頼感指数・速報値の結果が発表予定
今晩予定されている経済指標・イベントについては、景気動向示すミシガンインデックスが発表される。
雇用統計やISM製造業指数、耐久財などに次いで重要な指標としての位置付け、少なからず一瞬は反応するかもしれない。
地政学リスクが緩和されるとこの結果次第ではという期待もあるが、来週にFOMCを控えていては何も動意づくことはできないはず。
瞬間的な動きと割り切り、月末に発表される改定値が寒波が緩んだあとの景況感として注目されやすく、反応は30分程度にとどまりそうだ。

週末にクリミアで住民投票の可能性、欧米日による金融政策に期待も
シンガポール日経平均は一段と下振れ、14185円で終了し、2月4-5日安値も視野に入る可能性はあるだろう。
昨晩、ドラギECB総裁は緩和的なニュアンスを発信したものの、ユーロの地政学リスクと絡んで想定以上にユーロ通貨安を進めてしまった。
クリミア巡る情勢の緩和に期待する動きは期待できないものの、ここからの一段安は欧米日で何らかの金融政策が一時的に発動される可能性はある。
ロシアに対して経済制裁を実施する際は、それ相当の痛みを和らげる処方箋を実施することも想定され、FT、WSJ、Nikkei発でこの週末に発信されるか注目したい。
スクエア意識のショートカバーが優勢になると見て、NY株式市場はApple主導のプラス圏を想定しているが、17日東京市場の寄り付きとは別物と考えておくことが大切だ。