24日の大引け概況

24日の東京株式市場は日経平均株価が8日ぶりに反落し、8954円30銭(前日比59円95銭安)で引けた。前日の米株式市場は、主要企業が相次いで業績見通しを引き下げたことから企業業績の先行きに対する警戒感が高まり、ダウ工業株30種平均が243ドルも下落。この流れを受けた東京株式市場でも、前日まで日経平均株価が7連騰し、直近の高値圏で推移していただけに利益確定売りが目立ち、日経平均株価で8900円を割り込んでスタートした。ただし、為替市場で円が1ドル=79円台後半で推移し、直近の円安水準を保っていることが下支えとなり、徐々に底堅さを感じさせる展開に。その後、中国の10月の製造業購買担当者景気指数(PMI)の速報値が改善し、上海市場が上げに転じたため中国関連株が下げ渋り、日経平均株価も急速に下げ幅を縮小させた。 後場に入ると、先物に大口の買いが入ったことから、日経平均株価は一時前日比でプラスに転じる場面もあった。ただ、売買材料に乏しいことから積極的な取引は限定的で、為替市場で円がドルに対して上昇に転じると再び前日比マイナスに転じた。なお、東証1部の売買代金は概算で1兆473億円、売買高は同17億8108万株だった。 東証1部全銘柄のうち、値上がり銘柄数は519で、値下がりは983、前日比変わらずは171だった。中でJAL、シャープ、セブン&アイ、スズキが買われ、ディエヌエー、グリーなどネット関連の一角も上昇。新日科、ソースネクス、アルテック、サンフロンティア、キヤノンMJは高い。半面、三菱UFJ、日立、三井住友、ソフトバンク、キヤノン、関西電は売られ、新日鉄住金、トヨタ、ファナック、コマツ、ホンダも冴えない。業種別では33業種中、値下がりが26業種にのぼり、電気・ガス、鉄鋼、鉱業、証券・商品先物取引、輸送用機器の下げが目立った。一方で、空運、金属製品、小売、精密機械など6業種は値上がりした。