来週の株式相場見通し=年初安の警戒感と先高期待が交錯する展開に

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 来週(4~6日)の東京株式市場は、国内が休場中の海外株式相場や外国為替市場の変動を織り込みながらのスタートとなる。16年の大発会は、上海株式市場急落の影響で大幅安のスタートとなったのをはじめ、14年以降3年連続で年初が下落基調で始まるパターンが続いていることから、投資家の間で警戒感が強まっているようだ。

 ただ、30日の日経平均株価の騰落レシオ(25日移動平均)は、118.92%と、買われ過ぎとされる120%を下回り、過熱感はやや後退している。来週の日経平均株価の想定レンジは、1万8800~1万9500円とする。

 市場関係者からは「外国為替市場での円相場の動向や、海外株式市場の推移にも左右されるが、年を越しても円安傾向などを追い風とした企業業績向上を反映した株価上昇への期待感が継続するのに加え、下押した場面では日銀によるETF(株価指数連動型上場投資信託)による買いが支えとなりそうだ」との見方が出ていた。

 日程面では、東証などが大発会(4日)、12月のマネタリーベース、経済3団体新年祝賀会(5日)、11月の毎月勤労統計調査(6日)に注目。海外では、12月13、14日開催のFOMC議事録(4日)、米12月のADP雇用統計、米12月のISM非製造業景況指数(5日)、米11月の貿易収支、米12月の雇用統計(6日)が焦点となる。(冨田康夫)