テンプHDなど人材関連株が高い、「働き方改革」で商機拡大へ◇

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 テンプホールディングス<2181.T>が4日続伸と上値追い基調にあるほか、リクルートホールディングス<6098.T>、パソナグループ<2168.T>、アウトソーシング<2427.T>、フルキャストホールディングス<4848.T>、ディップ<2379.T>など人材サービス関連株が総じて買われている。

 旺盛な人材に対する需要が続くなか、企業にとっては労働人口の減少に伴い新たな働き手の確保が急務となっている。安倍政権が目指す「一億総活躍社会」のカギを握るのが「働き方改革」で、経済3団体の新年祝賀会などでも同テーマに意欲をみせる経営者が多かったことが伝わっている。つれて関連業界にはビジネスチャンスの拡大期待が高まっており、株式市場でもこれを反映する動きが徐々に強まってきた。業界各社には具体的に商機をとらえようとする動きも出ており、例えばテンプHDは調査研究子会社のパーソル総合研究所と研修を手掛けるテンプスタッフラーニングを統合し、「働き方改革」に備えた布陣を敷き需要確保を目指す構えにあることが伝わっている。

(注)タイトル末尾の「◇」は本文中に複数の銘柄を含む記事を表しています。