スピード感ある大胆な改革を実行する必要があるだろう

様子見

家庭用電子機器、電化製品、FA機器、情報通信機器、住宅関連機器等の生産、販売、サービスを展開。10月31日に発表した第2四半期決算では、売上高  3,638,160百万円(9.2%減)、営業利益 87,366百万円(83.5%増)、純利益 ▲685,170百万円となった。一般消費者向けデジタル商品関連が業績の下振れ要因の8割を占めている。日本では薄型テレビ市場とブルーレイ市場が縮小したことが主な要因であり、海外では同社の薄型テレビの競争力が低下したことが要因。2013年4月には4カンパニー制の導入を行い、2015年までに改革を行うことを見込んでいる。そして、2018年には高収益企業となることを目標としている。しかし、外部環境は以前にも増して厳しい環境であることから、従来より更にスピード感ある大胆な改革を実行しない限りは計画は夢物語となる可能性がある。同社の2月の株価は過去成績が悪いことから、2月は積極的にホールドしにくいだろう。

勝率:40.91%
勝ち数:9回
負け数:13回
引き分け数:0回