東京株式(大引け)=117円安、円高修正一服で売り優勢

 13日の東京株式市場は売り先行で始まった後、前場は下げ渋ったが、後場に地合いが悪化して売り直された。円相場のボラティリティが高まり、円高傾向に振れたことが全般の買いの気勢をそいだ。大引けの日経平均株価は前日比117円安の1万1251円と反落。東証1部の売買高概算は38億1280万株、売買代金ベースでは2兆1522億円と高水準だが前日は下回った。値上がり銘柄数は225、対して値下がり銘柄数は1418と全体の8割を超えた。変わらずは54銘柄だった。
 きょうの東京市場は売り先行で始まり、後場に下げ幅を拡大する展開となった。前日の米国株市場はNYダウが47ドル高と1万4000ドル台を回復し、約5年4カ月ぶりの高値をつけるなど好調だったが、全般相場は乱高下する為替市場の影響を色濃く受けた。足もとは1ドル=93円台前半と円高修正一服の動きとなり、これを横目に主力株には逆風の地合いとなった。円高に振れた背景は、前日にG7の財務相と中央銀行総裁が緊急声明を発表し、いったん円安容認と受け止められたものの、その後G7当局側のコメントとして共同声明は誤解されているとの指摘が伝わったことによる。今週末に予定されるG20も、為替市場の値動きに思惑を与えている。
 個別ではトヨタ、パナソニック、ソニーなどの輸出主力株が軒並み安い。また、グリーが大幅安、パイオニア、セイコーHDも大きく値を下げた。ルックは一時ストップ安。石川製、豊和工など防衛関連も軟調。一方、T&DHDが買われ、ノーリツも高い。カーボンも上値を追った。

出所:株経通信(株式会社みんかぶ)